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Web会議コラム2016年グローバルテレワーク調査の調査結果をお伝えします!


今日、在宅勤務という概念はなじみのあるものになっており、このことは過去の調査によって裏付けされています。2015年のギャラップ(世論)調査では、在宅勤務はここ10年で37%増加したことが分かりましたが、ここで少し考えてみましょう。在宅勤務がそれほど人気なら、なぜいまだに通勤に時間を費やしているのでしょうか?一部の企業は、なぜ、公式の在宅勤務方針の導入に反対しているのでしょうか?(例えばヤフー社のことです。

PGi による第2回グローバルテレワーク調査では、在宅勤務の習慣と在宅勤務全体の状況を理解するために、世界中の知識労働者を対象に調査を行いました。調査範囲は通勤時間や技術から考え方や方針に至るまでであり、在宅勤務が主流になったのか、あるいは、全従業員のわずかな人にのみ該当するものなのかについて探りました。その結果、テレワークの状況に関する考え方を改めさせるような興味深い傾向が明らかになりました。

通勤状況への警告

通勤状況への警告

回答者に往復の通勤時間について尋ねてみたところ、いくつかの驚くべき結果が得られました。非テレワーカーとして分類される労働者、または任務において全く在宅勤務をしない労働者の大半は、毎日往復30~60分以上の通勤を経験していたのです。アジア太平洋地域では、34%の非テレワーカーが毎日1時間以上、通勤に費やしていました。

テレワーカーとして分類される労働者は、実際、通勤に長時間費やしていますが、これは、鶏が先か、卵が先かという問題になってしまいます。つまり、オフィスから遠くに住んでいるから在宅勤務をするのか、在宅勤務ができるためにオフィスから離れて住んでいるのか、という話です。アジア太平洋諸国(APAC)の32%のテレワーカーは1時間以上の通勤を経験していると報告され、北米では28%、ヨーロッパ中東(EMEA)地域のテレワーカーの23%が同様の通勤時間を経験しています。

このように通勤に時間をかけるのであれば、その選択肢がある人誰もが在宅勤務を選ぶのは、ある意味簡単であるように思われます。しかし、驚くべきことに、世界的にみて、テレワーカーの大半がそれほど頻繁に在宅勤務をしていないことが分かったのです。

EMEAのテレワーカーの51%は、週に1日またはそれよりも短い時間しか、在宅勤務をしておらず、APACでは68%、北米では58%と同様に報告されています。ラッシュアワーのピークには道路が混んでいますので、知識労働者の通勤時間が長い理由は容易に理解できます。

在宅勤務に対し非難するような否定的な態度なのか?

実際にオフィスでほとんどの時間を過ごすと報告されているテレワーカーに対して、なぜ在宅勤務に対し非難するような否定的な態度であるのかについても調査を行いました。

仕事場における在宅勤務に関する考え方について回答者に尋ねたところ、北米では68%、EMEAでは73%、そしてAPACでは80%が、在宅勤務に対する態度は肯定的であり、広く受け入れられていると考えているとのことでした。

態度は肯定的でありますが、実際の行動は言葉よりも顕著です。EMEAの回答者の実に85%、北米では62%が企業に公式の在宅勤務方針がないと答えました。APACでは、40%のみが、整備された公式の方針がないと回答したことが報告されました。

在宅勤務は誰でもできるのか?

回答者の大半が在宅勤務に関して何の方針もないと答えたことが報告されていますので、在宅勤務がすべての労働者を対象にしたものではないことが分かりました。大半の非テレワーカーが在宅勤務できない理由は、業務内容上、選ぶことができないためであることが分かりました。

本調査の回答者が単に職場での地位や役割によりオフィスに居る必要があるので在宅勤務ができないとされる一方で、一部の労働者は、社会経済的状況や教育により在宅勤務の選択肢があり得ないということが調査によって示されました。ギャラップの仕事・教育に関する調査によると、「在宅勤務は、きちんとした教育を受けている人、高収入の人、そして、ホワイトカラーの人の間で非常に一般的である」とのことです。

これらの要因は、主に、近年の在宅勤務に関する傾向が横ばいになっていることによるものと考えられました。ギャラップ調査は、「在宅勤務はさらに一般的になっているが、その実施の増加に関しては、近年、小休止状態になったと考えられる」としています。

必ずしも望むものは得られないのか、それとも得られるのか?

この概念を進めていくうちに、調査データから、在宅勤務をさらに望む回答者のある傾向に気付きました。回答者の大半は、週に1日またはそれよりも短い時間、在宅勤務をしているにすぎず、このことは、2015年グローバルテレワーク調査のデータと一致します。

しかしながら、APACの回答者の52%、北米の回答者の50%のテレワーカーが在宅勤務をさらに望んでいると報告されており、このデータは、前年の調査と比べて増加しています。今年の報告によると、このテレワーカーのグループの理想的な在宅勤務の頻度は、週2~3日であり、前年のデータでみられた傾向と一致していました。

さらに、同じ賃金でテレワークをもっとできるのなら転職を考えるかどうかについて、テレワーカーに尋ねました。今年の調査では、EMEAでは転職をいとわないという回答者が増えましたが、北米では全く変化なく、また、APACではわずかに減少したにすぎませんでした。

では、多くの人々が週にほんの2、3日在宅勤務するために転職をいとわないという意向があるのに、なぜ、企業は在宅勤務の要望に応じないのでしょうか?企業が、在宅勤務方針を利用する真の利点を理解していないからなのでしょうか?

在宅勤務が企業にもたらす利点

在宅勤務が企業にもたらす利点

在宅勤務が可能な仕事への転職をいとわないと答えたテレワーカーの驚くべき割合を確認したところ、従業員が在宅勤務できる利点を、企業が十分に理解する必要があると判断しました。

グローバルワークプレイスの分析調査によると、10名の従業員のうちほぼ6名が、在宅勤務プログラムを実行することの有意な利点として、コストの削減を認識しています。企業の年間諸経費の大半を占めるものは主に不動産経費です。企業がフルタイムのテレワーカーを雇用する場合、節約が可能な平均不動産経費は、1年当たり従業員1名につき10,000ドルであり、電気料金の減少分を合わせると11,000ドルに増加します。あるいは、従業員がパートタイムのみ在宅勤務する場合、米国全体で1年当たり7000億ドルに上ります。

他の利点は何でしょうか?在宅勤務プログラムの利用により、企業の二酸化炭素排出量低減に一役買うことができます。オフィスビルの電力供給に必要なエネルギーを減らし、紙の使用を削減することで、企業は公共料金や日常的な経費を節約することができ、さらに、路上の車の数を減らすこともできます。在宅勤務により、全米で自動車の走行距離が毎年350億マイル減ることになります。道路を走る車が少なくなれば、みんなが幸せになるのです!


そして、企業が在宅勤務プログラムを行うことに関して最も良い点は、従業員の良好なワークライフバランスを推進できるということです。ステイプルズ社の研究によると、調査した従業員の73%が、在宅勤務の際には健康に配慮した食事をすると答えたとのことです。健康的なライフスタイルを維持することは、フレキシブルな労働時間によってかなり容易になるのです。

労働者が健康的なライフスタイルになりますので、ストレスが実際に減ることになります。同研究によると、在宅勤務をした従業員は、ストレスが25%少ないと感じるそうです。在宅勤務は労働者を幸せにするだけでなく、生産性を高めることにもなるのです。

グローバルワークプレイス調査による最新の在宅勤務の統計では、在宅勤務者の86%が、在宅で勤務する方が生産性が高いと回答したことが分かりました。ステイプルズ社が行った調査によっても、在宅勤務者は、社内勤務よりも43%多くの成果を上げているということです。

実現させよう。ITから始めよう

労働者がもっと在宅勤務を望んでいることは明らかであり、パートタイムの在宅勤務従業員でも、実際に仕事時間や経費を節約でき、さらに重要なことに、従業員の幸せを維持できることは調査によって証明されています。

企業の多くは、どこから手をつけてよいのか確かではないので、在宅勤務方針の採用をためらっているようです。企業で在宅勤務方針を成功させるには、仕事をするのに適切なツール(そしてスキル)を従業員に与えるということになります。

まず、ITチームから始めましょう。これは、在宅勤務方針の策定に結びつきます。企業のテレワーカーが仕事相手や担当者とつながったままでいることができるように、どのツールが利用可能かを見つけ出すのです。そして、これらのツールを労働者の手に渡るような実施プロセスを理解するのです。

テレワーカーを首尾よく機能させるのに必要なツールは、企業や国によって異なります。テレワーカーがどのツールを最も利用していたかを確認する調査をPGi が行ったところ、ノート型パソコン、VPN、インターネットおよびスマートフォンが世界的にみて最も利用されている技術であることが分かりました。

企業は、在宅勤務者の要求を理解することによって、労働者がオフィスから離れた場所で最高のパフォーマンスを発揮できるアプリケーションやツールを容易に導入・運用することができます。

では、企業は、何をためらっているのでしょうか?統計を見ると、従業員が在宅勤務をさらに望んでいることが理解できたでしょう。実現させるのなら今です。技術が進化し続けていますので、在宅勤務方針の実施が容易になります。そして、企業の諸経費を節約することができます。さらに、良好なワークライフバランスにより、従業員を自社につなぎ留めることが可能となります。

グローバルテレワーク調査結果をまとめたインフォグラフィックは、こちらからダウンロードしてください(※英語で記載されています) また、自社でテレワークを実施するために、どのような遠隔会議サービスが良いか分からない、他社の事例を知りたいという方は、PGi にお気軽にご相談ください。


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